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新しくなったGoogle API

 月額200ドル相当まではフリーで利用可能

 

Googleは6月11日からGoogle Mapを刷新し、新たに「Google Maps Platform」というサービスを開始するとアナウンスしました。大きな変更点としてはGoogle Maps APIを3種類に統合した事と、新たな料金体系を設定したことです。形式的に無料プランがなくなり、APIを利用する際には必ず有料プランでの契約が求められるようになりました。

 

 

Google Maps Platformの特徴

 

3種類に統合され、使いやすくなったGoogle Maps API

 

これまで18種類に別れていたGoogle Maps APIがMaps・Routes・Placesの3種類に統合され、単純化されました。これによりデベロッパーがサービスを組み込む際にも迷いが少なく、より使いやすくなることが期待されます。以前のサービスを利用していた場合でも、既存のコードの変更は不要でそのまま利用ができると言われています。

 

圧倒的な情報量を持つGoogle Mapサービス

 

Googleの説明によると、200を超える国や地域の地図情報を持ち、全世界のカバー率は99%であり、毎日更新されるデータ量は2,500万におよんでおり、1ヶ月のアクティブユーザー数は10億人を超えるという、まさに世界最大の地図情報サービスになっています。各種のアプリやWEBサービスなど、様々な形で実際に利用されています。3月にはゲーム開発者に向けた、「Google Maps API」での「Googleマップ」のリアルタイムデータの提供と、Unityのゲームエンジンとの統合も発表され話題になりました。これは、Pokemon GOのようなリアルワールドゲームを容易に開発することができる画期的な発表です。

 

Google Maps API Maps

 

膨大な地図データに加えて、ストリートビューや各地域でのランドマークとなる建造物の3Dデータなど、世界中のほとんどをカバーした膨大な情報をGoogle Maps APIを通して利用することができます。例えば自分で地図をカスタマイズしてオリジナルのMapを制作するなども簡単にできてしまいます。自社HPへの地図情報の表示など、最も多く利用が期待できる場面においても、ちょっとした工夫でオリジナリティを出すことが可能です。

 

Google Maps API Routes

 

全長 4,000 万マイルもの道路情報をカバーし、リアルタイムに更新される交通情報に基づき、2地点間の最短経路や移動時間を取得できるサービスです。公共交通機関、自動車、徒歩移動に対応し、最大25地点間の移動について最適経路を算出する機能が含まれています。配送システムの効率化、旅行者の観光ルート作成、レンタカー、オフィスからホテルまでの道案内など、さまざまな用途に役立つことが期待できます。

 

Google Maps API Places

 

世界中の登録された1億カ所以上のスポット情報から、ユーザーの現在位置情報に合わせて適切なデータを表示することができるサービスです。ピックアップサービスなどでは、ユーザーが指定した場所の正確な位置情報を取得し、素早く目的地に移動するようなシステムの構築が容易にできるようになります。また、各地域で自社のサービスを顧客にアピールしたり、口コミ情報を集客に結びつけるなどといった活用方法もあります。

 

 

新たな料金体系に変更

 

このようなサービスの変更に伴い、利用する場合の料金体系も刷新されました。基本的に有料サービスしかなくなり、APIを利用する場合には決済情報の登録が必須となりました。しかし、一定の利用量を超えるまでは月額200ドル相当まで無料で利用ができるため、これまで同様無料での利用ができるケースが多いようです。詳しい内容についてはGoogle Maps Platformのページで確認してください。

 

無料範囲内で利用を制限する設定も可能

 

やや複雑な料金設定になっており、自社の現在のサービスではどのプランになるのか、ややわかりにくなっているようです。もし、現在Google Maps APIを利用していてどのくらいの料金が付加されるのか知りたい方は、「Google Cloud Platform Console」へアクセスすると利用状況が確認できます。また無料枠内で使用を制限したい場合にも、設定が可能となっています。

 

 

企業向けのサービス充実に向けて加速するGoogle

 

Google Mapsの今回の仕様変更では、デベロッパーがサービスをより利用しやすくなるとともに、全てのAPI利用者に対して原則的に決済情報の登録を求めることで、将来的な収益ポイントを確保しようとする姿勢が明確になってきました。「企業が保有する車両などの資産をリアルタイムでトラッキングし、効率的な活用を可能にする」とアナウンスされていることからも、ビジネスユースでの利用の拡大を推し進めていることは明らかです。

 

つい最近、AppleもMapアプリをスクラッチで作り直すとの情報が流れてきたばかりです。グローバル化が進み、ビジネスにも一般ユースでもモバイル端末を使った様々な位置情報サービスや地図サービス、それに関連する情報提供サービスが必須となっている現在、代表的なMapサービスを展開するGoogleにどこまでAppleの独自サービスが追随できるかにも興味があるところです。

 

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