WordやExcelにもAIが搭載される Everyday AIでの発表

マイクロソフト社は、Microsoft Cognitive Serviceによるエンタープライズ向けに人工知能を活用した様々な機能を拡充してきました。今回、マイクロソフト社は2017年12月13日にアメリカ、サンフランシスコで開催されたイベント、Everyday IAの中で自社製品軍へのAI技術の展開を明らかにしました。今回は、Everyday AIで発表があった主要製品のマイクロソフト社のAI活用計画を紹介します。

Microsoft Office 365

Microsoft Office 365は、ワードやエクセルといったMicrosoft Office製品が月額利用できるマイクロソフト社が提供するクラウドサービスです。学生などの個人から企業まで幅広く、その規模によって最適なパッケージプランが用意されています。Microsoft Office 365は、クラウドソフトなので安価な月額利用料で最新版のMicrosoft Office製品が利用できることが最大の特徴です。今回、マイクロソフト社は、このMicrosoft Office 365へのAI機能の搭載へと踏み切りました。

表計算ソフトのエクセルには、Insights in Excelという高機能のプレビュー機能が付随される予定です。この機能は、抽出されたパータンを強調表示することでデータの傾向や異常値を視覚的にユーザーに教えてくれます。ユーザーが気づきにくい事実や膨大なデータの中に埋もれるエラーなどを見つけるためには便利な機能だと予測されます。Insights in Excelはデータサンプルからパターンを学び機械学習により精度を向上させることができます。

ワープロソフトのワードには、AcronymsというAIの言語認識を活用した機能が新しく盛り込まれる予定です。Acronymsは、大量のメールや社内文書などから情報を読み取り、社内専門用語を判別し、定義づけまで行ってくれます。社内での教育やマニュアルの作成、社内専門用語のデータベースの作成など、様々な活用が想定されます。AcronymsもInsights in Excelと同様に機械学習により精度を向上することが可能です。

Outlookは、基本的なメール機能に加えてスケジューラーなどの時間管理を備えた多くの企業で利用されるソフトウェアです。Everyday AIでは、このOutlookのアラート機能を強化することが発表されていました。従来のアラート機能であれば、予定の15分前などにリマインドしてくれるなどの簡易的なものでしたが、AIを活用することで移動時間も含めた管理が可能になります。この機能が実現すると、渋滞や事故などのリアルタイムな状況を計算し、Outlookのモバイルアプリなどでそれらの状況も含めたアラートを表示することが可能になります。

Bing

マイクロソフト社のサーチエンジンサービス、Bingにも人工知能を活用した機能の搭載が計画されています。Intelligent Searchは、求める情報をより包括的に、高速に提供し、ユーザーがサーチエンジンとより自然な形で利用できるような新しい検索機能です。その中で重要な位置付けにあるのがIntelligent Answersです。この機能は、膨大な文書を解析し、ユーザーが求める情報を一度の検索で表示することができます。Intelligent Answersは、複数の情報ソースの中から必要な情報を抜き出して、再合成することで完成されたひとつの知識として提示します。しかし、例えば「喉の痛みの治し方」や「コーヒーは健康に良いのか」という答えがひとつではない時やいくつもの説が存在するときがあります。そのような場合は、サーチエンジンが複数の回答を用意してくれたり、学説などを対比して表示してくれたりと柔軟な対応をしてくれます。

Intelligent Ad Solutionsは、Bingに広告を掲載する企業に効果的なソリューションを提供します。サーチエンジンでの広告は、ターゲットとなるオーディエンスに対してどのような宣伝活動を行うかが成功へのカギとなります。このソリューションは、AIによる分析により、最適なターゲットの抽出と、最適なキャンペーンの設定によってユーザーである企業にコストエフェクティブな結果をもたらします。

Microsoft Azure

Microsoft Azureはコンピューティングやストレージサービス、人工知能を活用した機能を利用できるCognitive Serviceなど包括的な機能を企業に提供するマイクロソフト社のクラウドサービスです。今回のEveryday AIの中で、Microsoft Azureの会話ボットサービスとその技術の中核となるLUIS (Language Understanding Intelligent Service)の一般企業への提供が開始されたことが発表されました。大手物流会社のUPSやEquadexなど数社の事例も紹介されました。ごれらのサービスはテキスト、スピーチ、イメージなどのインプットをユーザーがCortana、Facebookメッセンジャー、スカイプなどのチャネルと呼ばれるインターフェイスから入力することでボットがそのユーザーの意図を理解しようとします。ボットは質問に答えたり、雑談したりと用途に合わせて活用できます。