GoogleMapの埋め込みで修正が必要なケースも
サービスの刷新で決済情報の登録が必要に
Google Map APIの仕様変更に伴い、これまでGoogle Mapを自社サイトに埋め込むなどの利用を行っている場合、一部修正が必要となるケースが出てきます。具体的にはAPIキーの取得と決済情報の登録が求められており、7月までに対応を完了しなければいけません。具体的にどのような変更があり、どんな対応が必要か確認してみましょう。
Google Maps Platformとしてリニューアル
Google MapのサービスはGoogle Maps PlatformとしてAPIを統合し、課金方法にも変更がなされました。これまで18あったAPIはMaps・Route・Placeの３つに統合され、デベロッパーにとって使いやすくなっています。その一方で、APIを利用する場合はAPIキーの取得が必須となり、有料プランのみが唯一の利用可能な選択となってしまいました。
月に200ドル相当は無料で利用可能
実は、有料プランといっても月に200ドル相当の利用については無料で提供されていますので、多くのユーザーにとっていきなり課金が発生する訳ではありません。WEBページにGoogle Mapを埋め込む程度であればこれまで同様、無料で利用を続けることができます。それ以外の利用についてはデータ量などによって細かなプランが提示されていますので、実際の利用状況を確認してから調べてみると良いでしょう。
APIの利用では決済情報の登録が必須
このように、単純なMapの埋め込み程度であれば課金の心配はない訳ですが、それでもAPIを利用する場合には形式上有料プランとなり、決済情報の登録が必要となりました。APIキーについては2016年時点から取得が求められていましたが、これまでは未対応でもMapの表示に影響は出ませんでした。今回の変更ではAPIキーを取得しサイトに反映させないとMap自体が表示されなくなりますので、注意が必要です。
修正の必要がないケース
ただし、APIを利用せずGoogle Mapのサイトから直接iframを利用して埋め込んでいる場合は、これまで通り利用ができますので特に修正する必要はありません。現在のところ、こうした利用方法が制限されるといったアナウンスはありませんので安心して良いでしょう。ただしGoogleは今後、ビジネスユースに向けたサービスの充実と拡充をはかっていく戦略であることは間違いないため、いつかこのような利用方法ができなくなる可能性も考えられます。Googleの発表する情報については今後も注意しておいた方が良いでしょう。
対応が必要かどうか調べる方法
対応が必要な場合でも移行期間として7月16日までに修正を済まされば影響がないとされています。自社のサイトが修正が必要かどうかは、Googleが提供しているチェックツール「Google Maps Platform API Checker」を使って確かめることができます。Chromeの拡張機能として提供されていますので、地図を埋め込んでるページを表示して利用します。ここで、APIキーの取得を求められる表示が出たら対応が必要です。
通常のMap利用であれば無料枠内で大丈夫
通常の利用では課金されないといっても具体的な内容については気になるところですね。統合されたAPIのうちの一つである”Maps”では、「Maps SDKで静止地図を表示する（Mobile Native Static Maps）」「Maps SDKでユーザが操作可能な地図を表示する（Mobile Native Dynamic Maps）」「HTMLでWEBに埋め込む（Embed）」の３つの利用に関しては、完全に無料で利用ができるようです。Mapをカスタマイズして利用するなどの高度な使用方法については無料枠内でのロード数に制限がかかりますので、注意が必要です。
無料枠内での利用に制限して設定も可能
無料枠での使用は新たに統合された３つのAPIである、Maps・Route・ Placeの合算となります。Map以外のサービスも利用している場合、この点に注意が必要です。決済情報を登録していますので、思わぬ利用量の増加で知らないうちに課金が発生する、というのは避けたいところですね。これについては、設定にて無料枠内だけの利用に制限することも可能です。Google Cloud Platform Consoleにアクセスし、APIメニューから使用中のAPIごとに割り当ての上限を設定します。無料枠の割り当て上限も表示されますので、それを参考に設定すると良いでしょう。
事実上、世界の地図情報とその活用についてはGoogle Mapが唯一の選択肢と言ってよい状態です。そのためこのような仕様変更は、世界中のあらゆるサイトやサービスに影響がでる可能性があります。今回の仕様変更では移行期間が7月までと短く、新たに決済情報の登録やAPIキーの取得などが求められているため、必要であれば急ぎ対応しなければなりません。事前にGoogleからの英文メールでのアナウンスが担当者に対して送られていますので、サービスを利用している場合は、今一度確認をしてみることをお勧めします。
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