デジタル企業の創造的破壊を成功させた事例とは

古いものを破壊し新しいものを創造していく…アメリカの経済学者・シュンペーターが説いた言葉です。
保たれている秩序を壊し、新しい経済産業を生み出し、さらには社会全体の生産・品質・サービスを向上させていくダイナミズムのことです。
飛躍的に進歩を遂げているデジタル産業において、そんな創造的破壊ともいえる革新を成功させ、注目を浴びてIT業界をリードしてきた事例をご紹介していきたいと思います。

Facebook

世界最大規模のSNSにまで発展した、言わずと知れたFacebook。
それまでにも、日本にはmixiやモバゲー、GREE、2ちゃんねる（現5ちゃんねる）など、SNSは普及していたのですが、ネット社会といえば匿名が当たり前の考え方だった時代に、実名登録制という革新を起してきました。
2008年5月より日本でもサービスが開始されましたが、実名登録や本人の顔写真、実際のプロフィール公開など、自身の価値を表現する方法に慣れていなかったためか、当初は敬遠されていました。しかし徐々に浸透していき、2011年9月には日本国内の利用者が1000万人を超え、2012年からはメディアでも頻繁に報道されるようになりました。

実名登録制だからこそ、ネットリテラシーが高まり、モラルに反しない行動を皆がとり、秩序が保たれているということもあると思います。
さらには、実名の方がより親密かつ営利な人間関係を築けるため、実社会からFacebook。Facebookから実社会へといった双方間の関係もでき、SNSからビジネスチャンスが広がり、現在ではFacebookを介した様々なビジネスモデルが生まれています。

iPhone

Apple社が発売したiPhoneは、スマートフォンに新しい可能性を載せ、携帯端末に革命を与えました。
それまでのキーボードやボタンという物理インターフェースを全て液晶内に収め、そのデザインと機能を高め、よりシンプルに。より使いやすくした機器でもあります。今なお色あせることがない機能美は、日本人には絶大な人気を誇っています。

このiPhoneの普及と相まって、iPadのタブレットやmacOSを搭載したデスクトップパソコンやMacBookも飛躍的に普及してきました。
さらに、スティーブ・ジョブズ亡き後、ティム・クックがCEOに就任して初めての新カテゴリー製品として、2015年4月にApple Watchを発売しウェアラブル市場へ参入をしています。

革命児として評されるApple社。今後も様々な破壊的イノベーションを続けていくことが期待されます。

YouTube

インターネット上で気軽に動画配信が行え、全世界へ発信できる動画共有サービスの先駆者でもあります。
ホームビデオを気軽に友人と共有したい。そんな思いから始まり2005年2月14日に設立され、創立からわずか1年8ヶ月の短い生長の中、2006年にGoogleに買収されております。それほどまでに圧倒的なスピードで成長し、さらなる可能性を秘めていたYouTube。
現在では世界で10億人を超えるユーザーが利用するほどの、動画共有サービスにまで発展しています。

誰でも気軽に動画を配信でき、基本的に無料サービスとして会員登録も特別な再生ソフトも必要なく、気軽に視聴できるサービスが受け、一部著作権侵害の問題もありましたが、爆発的に利用者が増えていきました。

TV業界にも激震を与え、今までTVで発信していた情報や娯楽、CMなどの発信力がYouTubeに変わりつつあります。自身の好きなタイミングで好きな動画を探し気軽に視聴できるメリットもあり、さらにはコンテンツ作成においては、規制が厳しいTVより、自由な発想やアイデアを動画にして配信しているYouTuberという投稿者も定着し、有名人なみに話題性がありインフルエンサーとしても活躍できるその働き方は、将来なりたい職業のTOP3にも入り、新しい働き方まで提供しているほど、世界的に影響を与えています。

Uber

スマホのアプリで車両の配車から乗車、決済までを一貫して行えるサービスです。また、従来のタクシー配車に加えて、一般の人も登録して、自家用車を使って送迎サービスを提供するCtoCビジネスの仕組みも取り入れています。
2009年3月に設立し、創業からわずか5年で、50カ国259都市以上に進出しており、現在IT関連企業のなかで最も注目されている企業のひとつです。

乗車したい人はスマホのGPS機能を使い、近くにある車両を選択し、同時に行き先も指定します。近くにある車両を選択できるため、すぐに乗車ができ、車内では行き先の指示も不要で、清算はスマホで登録したクレジットカードに請求されるため、ドライバーとの金銭授受も必要なくスムーズにサービスを受けられます。乗車後は、相互に評価システムもあるため、接客態度や運転マナー、乗車マナーなどが評価されます。
このように、画期的なシェアリングエコノミーサービスとして飛躍を続けております。

残念ながら日本では、一般ドライバーによる送迎サービスは道路運送法上で支障をきたすため、行政より指導が入ってしまい、一般ドライバーの送迎サービスのみ中止されております。

今回は、大手企業における今までの常識を覆すサービス革命といった創造的破壊をご紹介してきました。
特にFacebookやYouTubeの創業者は、“こうしたい”といった思いつきから、それを実現し、結果的に世界的な大企業にまで上り詰めていった経緯があります。
現在の状況に流されず、もっと便利な、もっと画期的なサービス提供を考え、思いついた小さなアイデアが、やがては未来の革命に繋がる火種かもしれませんね。

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